新型コロナウィルス(COBID-19)に関しての事実を探る

遠山信和

「ペストと戦うための唯一の手段は正直であること」だとアルベール カミュは「ペスト(1947)」という書物の中で語っています。このたびの新型コロナウィルスに関しても同じことが言えるでしょう。正直であり、真実が語られていくことが重要です。

しかしながら、テレビのニュースやワイドショーなどを見ているだけでは真実は分かりません。世界や日本の大手マスコミや政府当局者、WHO(国際連合の専門機関である世界保健機関)、CDC(アメリカ疾病予防管理センター)いずれにしても、様々な思惑や利権によって動かされているように思われます。こうして人々の命が奪われたり阻害されるようなことがあれば、かつての預言者たちは、迫害されることも恐れずにその国の元首たちにもそれを正すように進言していきました。

私たちは、こうした世の中の流れの中にあっても、それに流されることなく、出来るだけ真実を追求していくとともに、神の前に正しいことが行われるように祈り続けていきたいと思います。

 

新型コロナウィルスに関連するニュースは、日ごとにたくさんの情報が氾濫しており、テレビや新聞などによっても連日報道されています。

現在のところ、欧米諸国では全国的にロックダウンという政策をとっているところも多く、日本にも全国に緊急事態宣言が出されています。

これまでにもコロナウィルスが広がることはしばしばありましたが、この度の新型コロナウィルスは、感染者が症状が出ていなくても知らないうちに他の人に感染させる能力が高いところに特徴があります。すぐに症状が出てくれば、その人が感染していることがすぐに分かりますが、2週間も潜伏期間があり、感染しても症状が出てくるのは幾日もたってからだと感染者を見つけることが非常に困難です。電車やバス、コンサート、会議など人が集まるところではどこででも感染のリスクがあるという状況が生まれてきています。

 

新型コロナウィルスのはじまり

 

中国で最初に新型コロナウィルスという新しい型の伝染病が最初にマスコミに登場したのが、20191117日でした。しかし中国政府は何も公表しませんでした。その後、128日に武漢の医者たち8人がSNSで、最近病院にサーズそっくりの患者が増えてきているというやり取りをしていました。

クリスチャンである李医師は、まだ中国政府が新型コロナウイルスによる肺炎の発生を公式に認めていなかった20191230日、約150人が参加するグループチャットにおいて「華南海鮮市場で7名がSARS(重症急性呼吸器症候群)に罹り、我々の病院の救急科に隔離されている」という情報を発信しました。これは同僚の医師たちに防疫措置を採るよう注意喚起するのが目的でした。

同日、武漢市衛生健康委員会は『原因不明の肺炎に対する適切な治療についての緊急通知』をネット上に発表し、その中で厳格な情報報告を行うことを要求し「いかなる機関及び個人も、許可を得ずみだりに治療情報を外部に発信してはならない」と強調したのです。

李文亮医師 武漢市中心医院の眼科医

その後、李医師が微信(ウィーチャット)のグループにおいて行った注意喚起のスクリーンショットを、グループに参加していた1人がインターネット上に投稿しました。この時、最も重要な情報である李医師の名前と職業を隠さずに投稿しました。これによりそのスクリーンショットを目にした人物が李医師を見つけ出し、彼はすぐに病院の監察科による事情聴取を受け、13日には管轄区域の派出所に出向き“違法問題”に対する「訓戒書」に署名をさせられたのです。

「グループチャットに流したSARSの情報は正しくなかった。今後は注意します」

李医師は警察で反省させられた上、訓戒処分を受けました。

李医師は、16日に眼科で82歳の患者を診察しますが、この患者は後に新型コロナウイルスの感染により死亡。李医師自身も10日から発熱の症状が出ました。

それから1か月を待たず、27日、李文亮医師は新型コロナウイルスによる肺炎で死亡しました。

私たちは、新型コロナウィルスは武漢から広がってきたという認識があると思いますが20198月にアメリカのフォートデリックのアメリカの陸軍感染症医学研究所が閉鎖になりました。CDCが、ここは危険だということで閉鎖したのです。9月に、CDCは、新型コロナウィルスの患者をインフルエンザの患者と間違えて診断したことを認めています。この時点でアメリカでは、新型コロナウィルスの患者が出ていたのです。

さらに、201910月、中国の武漢にはP4研究所(4は最大レベルの研究所という意味です) があります。武漢は世界でも有数のバイオ技術先進都市であり、遺伝子組み換え、G5、ゲノム編集などが行われており、生物兵器の研究もおこなわれていたようです。その場合は、相手を攻撃するというばかりでなく、攻撃を受けた時の対処方法をもきちんとしておかなければなりません。抗体を作ることや攻撃されたときにどのように街を守るのかというシミュレーションをするわけです。

こうしたことは、アメリカでもロシアでも中国でもイスラエルでも、いろんなところで研究が行われてきています。ウィルスやバイオ技術、遺伝子組み換え、ゲノム編集に関する研究がなされてきています。先進技術に関しては、アメリカ、ロシア、中国などそれぞれの国でスパイ活動が盛んになされています。お金で相手方の研究者を引き抜くこともなされています。

例えば、日本でも、丹精込めて作ってきた高級なシャインマスカットを作りましたが、中国でも韓国でも同じものが造られるようになっているという現実があります。

201910月、中国のP4研究所のスタッフを訓練していたという疑いでカナダの科学者が捜査を受けました。この方は、2018年に中国に5回ほど行き来していてP4研究所の技術者を訓練していたことが判明しました。また、アメリカのハーバード大学の学者が武漢の研究所の研究員とやり取りしていたということも言われています。

また201910月には、武漢で第7回軍事運動会が行われました。軍の技術などの見本市が行われました。この時、アメリカ、イタリア、韓国などが参加していましたが、同じ月にアメリカのジョンズホプキンス大学で次のようなことが話し合われていたのです。

「世界はグローバル化してきており、先端技術も手にするようになってきた。そのうち誰かが最先端のウィルスをばらまくことになると、世界にはどういう影響があるだろうか」ということが話し合われ、シミュレーションをしたのです。そのシミュレーションによると、6500万人が死ぬということになったようです。このシミュレーションに使ったのが新型コロナウィルスだったのです。最先端のコロナウィルスが広がってパンデミックになるとすごい人が死ぬだろうということが話し合われていたのです。さらに、それが過ぎ去った後何が起こるだろうかということもシミュレーションしました。

また、11月にはイタリアで原因不明の肺炎がかなり広がっているということを、ミラノの薬学研究所の所長が公表しました。見たこともない肺炎が急速に、特に高齢者に広がっているとのことでした。これはイタリア以上にはニュースとしては広がりませんでした。

また、11月半ばには、香港の新聞が、新型コロナウィルスの最初の感染者が中国湖北省で出たというニュースを出しました。

日本では、武漢の海鮮市場から最初の感染者が出たというように報道されて来ました。しかし、実際には第1号の感染者は、海鮮市場には行ったこともない人でした。アメリカは、これは中国のP4研究所から出てきたと言いましたし、中国は、これはアメリカがやったことだと言っています。自分の国に対してこんなことをするわけがないだろうと言っています。

どんなニュースもそうですが、一つ一つの出来事を点として見つめるばかりでなく、俯瞰的に大きな流れをつかんでいくことが重要です。

WHOや各国の対応

日本の場合は、オリンピックを控えていましたし、このことに関してあまり危機感をもって対応してこなかったように思われます。これは、右記の図を見てもSARSの時も日本での感染者数は0でしたから、こうしたことへの危機管理が出来ていなかったのかもしれませんし、オリンピックを開催していくためには、国内外に対して、日本は大丈夫ということを示していこうとしていたために、PCR検査も極力やらないという政策をとりました。中国からの渡航者も河北省を除いてはさほど制限することなく受け入れていました。このために感染者は拡大し、感染者を特定することも追跡することの不可能な状況に置かれてきています。

先に記したように、生物兵器について研究し、シミュレーションをしていた国々は、その危険性や対応について危機感を持っていたに違いありません。また先に挙げたのは2002年から2003年にかけて広がったSARSの感染者と死亡者ですが、中国が最も多く、それに次いで台湾が大きな被害を受けたのです。

このこともあって、新型コロナウィルスのために武漢が封鎖されたときには、台湾ではすぐに中国からの渡航者も中国に両抗することも禁止しました。各国が飛行機を出して自国の人々を武漢から輸送した時、台湾では、これを迎える人たちも乗員も完全防護服を着て、2週間は隔離して様子を見るという処置を行いました。これに対して日本では、マスク1枚でこれに対応するというありかたでした。クルーズ船に対する対応も、日本の厚生省の役員はマスクだけで船内に入り、船の中の感染者をはっきりと分けて、ゾーンをはっきり区別することがなされていなかったことが岩田医師によって暴露されてしまいました。また、台湾では、1月の早い段階でWHOに対して早急に対応処置をとるように訴えたのです。

アメリカのCDC(アメリカ疾病予防管理センター)も感染症に関して重要な立場にあるところですが、こちらの場合は、武漢でこの病気が広がっているという報道がなされた初期のころから「非常に危ない・危険」ということを訴えていました。しかし、こちらの方はむしろ人々に危険性を煽っているようにも思われます。

中国では、都市の封鎖と共に情報の封じ込めに成功しました。以前は、香港で激しいデモがありましたが、それも収まってきました。

台湾では、厚労省の大臣がITに精通していたために、感染が台湾で出た時に、どこの薬局にいくつのマスクがあるか、全台湾のマスクの保有状況がすべてわかるようにして、身分証明書を出さないとマスクを買うことが出来ないようにして爆買いを防ぎました。転売も登録制にして防ぐことが出来ました。

中国は情報を封じ込めるように技術を使い、台湾は情報を透明化するために技術を使ったことが分かります。

韓国では、選挙があり、早期からPCR検査を実施して、ドライブスルーでも検査を行い、国民には多くの休業補償も行うことを実行して、文政権の与党は多くの国民の支持を得て圧勝しました。

WHO(国連の世界保健機関)は、なぜもっと早くパンデミック宣言を出さなかったのかという批判が出されています。WHOには、各国が拠出金を出していましたが、次第に出さなくなり、民間企業による資金でその働きを行うようになってきました。例えば、マイクロソフトのビルゲイツ財団は巨額の資金をWHOに出しています。私たちの健康を担う国連の期間に民間がスポンサーになっている場合、そのスポンサーの思惑に忖度することになってしまいます。これは民間企業がスポンサーになっているマスコミも同様なことが言えるでしょう。このため、WHOやそのほかの国連機関も「本当に中立なの」とくぎをかしげるようなことが増えてきているのです。

WHOのテドロス事務局長

WHOのテドロス事務局長は、エチオピアの方ですがエチオピア自体が中国の多大な投資によって発展してきました。彼はWHO始まって以来の医者ではないけれども事務局長になった方で、中国の支援によって選挙で選ばれた方です。ですから、中国のイメージが悪くなるようなことは言えないのです。本来ならば1月に緊急対策会議を開いたときに、これは大変だから各国に注意を喚起しようということになるべきでしたが、武漢で新型コロナウィルスが広がってきたときも、中国の顔色をうかがって、そんなに大変じゃないですから、入国禁止、貿易をやめるようなことはしないように、というようなことを言っていたのです。

しかし、1月の時点でテドロスさんがしっかりと現状を伝えてくれていれば、プリンセスダイヤモンドや、他国への感染の広がりはかなり防ぐことが出来たと思われます。

3月11日にWHOは、パンデミック宣言を出すことになりますが、それは、310日に中国の習近平氏が、中国は感染者を抑えることが出来たという収束宣言を出してからのことでした。このころに中国は、WHO23億円を出しました。また、他国が出し渋っているときに、安倍総理は、WHO166億円を出しています。IOCは、オリンピックをやるかどうかはWHOの判断に従うと言っていたのを聞いて、オリンピックを開催してもらうために多額のお金を出したのです。その後IOCはオリンピック延期を決めましたからこのお金は無駄になりました。

パンデミック宣言が出されるのが遅れた原因としては、他にも2017年に世界銀行が発行した「パンデミック債」(大災害債権)の満期が6月28であって、その前にWHOがパンデミック宣言をすると元本が災害支援のために持っていかれるため投資家たちは反対していたということもあるかと思います。これはリーマンショックの時も同じようなことがあり、多くの企業が破綻しても投資家たちは逆に大儲けするということがありました。国や企業が倒産すると配当がもらえるという投資商品があるのです。人のいのちや命運がこのようにしてお金で売られるようなことが行われています。

日本において、有識者会議というものが大きな影響力を持っています。安倍政権によって選ばれた日本の有識者会議には、それによって利益を得られる社長さんや会長さんがその中に入っていて、政権にも忖度しながらその思惑に合うような結論を出していくということが行われているわけです。

東京大学の児玉龍彦教授は次のように述べています。

「今回のコロナウィルスの例では、非常に早い時期から、集団感染が報告されてから一週間程度で、BGIBeijing Genomics Institute)という世界最強のバイオ企業がシークエンスを決めた。世界最大の検査会社であるロシュが、その一週間後にはPCR検査を立ち上げた。ウィルスの簡易検査方式であるPCR検査が最初からできるようになっていた。だから、世界中が膨大検査に走った。日本の専門家会議が最も悲劇だったのは、岡部先生とか尾身先生とか、嘗てWHOでアジアの感染症対策を指導する立場にあった立派な方々なんですが、昭和の懐メロみたいな昔風の対策に固執したところにある。世界の感染疫学というのは、遺伝子工学を元に膨大検査をして情報追跡をする手法に移っていたのに、そのトレンドが理解できず、今回の失敗が起きてしまった。」引用ここまで。

2月末の時点で方針を転換し、台湾や韓国で成功を収めた正攻法の戦略を素直に見倣い、同じように検査と隔離を徹底する対策にシフトしていれば、今のような深刻な院内感染と医療崩壊の破局はなかったと思われます。専門家会議という名前はついているのですが、専門家会議の中にコロナウィルスの遺伝子解析の話をできる人が一人もいません。C型肝炎や抗生物質の専門家はいますが、今日の先進的な研究となっている遺伝子工学や情報科学の専門家が一人もいない。大学での基礎研究に予算を回してこなかった行政の怠慢と言ってもよいでしょう。日本の政府と関係者たちは中国と韓国に嫉妬し、自分たちの無能と怠慢を顧みることなく、当初からの失敗をそのまま引きずり続けているように思われます。

新型コロナウィルスがもたらすもの

新型コロナウィルスが私たちにもたらしたものは、たんにウィルスだけではなく、私たちの生き方、私たちの暮らしを根底から揺さぶるような変革です。自粛は単なる要請に過ぎませんが、このために多くの方々が、失業したり、倒産したり、家賃が払えなかったり、収入が激減したり、住む家を失ったりというような状況に置かれ、自殺する人もかなり増加するのではないかと推測できます。現在も航空会社や観光業、飲食店などはかなり業績が下回ってきています。上記の図を見ていただくと、黄色の線が日本になりますが、日本の食料自給率は次第に減少し、現在は約37%となっています。ここに挙げた国々の中では最低で非常に低いレベルです。TPPを批准したことによって、今後さらに低くなっていくことが予想されています。今のレベルですでにリーマンショックを超える危機的状態を迎えていますが、このままでは、世界恐慌になることも避けられません。国際通貨基金(IMF)のクリスタリナ・ゲオルギエヴァ専務理事は9日、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的流行)により、2020年の世界経済の成長率が「急激なマイナス」となり、1930年代の世界恐慌以降で最悪の経済危機に直面するとの見通しを示しています。

国連の国際労働機関(ILO)は、新型コロナウイルスの影響で、世界中の33億人の労働者の81%が部分的に収入が減少したり、あるいは全面的に事業を閉鎖することになると述べています。

さらに、各国は、それぞれに保護主義的な動きを見せるようになってきていますから、輸入が難しくなると食糧危機を迎えることも考えられます。

コロナ以前とコロナ後では、私たちの社会も暮らしも大きく変わってくることが考えられます。この点に関してはまた別の機会に記したいと思います。

Swiss Propaganda Research からの引用 「コロナウィルスの真実」

現実的なリスク評価をするのに役立たせるために、分野の専門家たちによって提供されたコロナウイルスについての十分に参照された事実

  1. 韓国アイスランドドイツおよびデンマークのような最もよく研究されている国のデータによれば、コロナウイルスの全般的な致死率は1%以下であり、当初WHOにより推測されたものの20分の1である。
  2. ネイチャー メディシンの研究は中国の武漢市についての単純な結論に達した。多くの軽度または無症状の人々が記録されていなかったため、当初武漢市はかなり高い数値が得られた。
  3. 検査結果陽性の5080%は無症状である。7079歳の間でさえおよそ60%が無症状のままであり、多くが軽度の症状のみを示している。
  4. イタリアなど多くの国で亡くなった人の年齢の中央値は80歳以上で、深刻な既往症がなくて亡くなった人は約1%のみ。死亡者の年齢プロファイルとリスクプロファイルは通常の死亡率に相当する。
  5. 若く健康な人々がコロナウイルスで亡くなったという多くのメディアの報道は厳密な調査の結果、偽であると証明されている。これらの人々の多くはコロナウイルスで亡くなったのではなく、実際には未診断の白血病のような深刻な前提条件があったかどちらかである。
  6. 1日あたりにおける総死者数(コロナ関係なし)は米国で約8000人、ドイツで約2600人、イタリアで約1800人である。冬ごとのインフルエンザの死者数は米国で最大80000人、ドイツとイタリアで25000人、スイスでは1500人である。
  7. イタリア北部で堅調に増加している死亡率は、酷い大気汚染微生物汚染だけでなく、集団パニックや封鎖措置による年配者や病人への介護の崩壊のような付加的な危険要因によって影響を受けている。
  8. イタリアやスペイン、ある程度は英国と米国においても、特にインフルエンザにより病院が深刻な過負荷となるのは珍しいことではない。加えてたとえ症状が無かったとしても、医者と看護師の最大15%が現在自己隔離しなければならない。
  9. 重要な特徴は人々が本当にコロナウイルスが原因で亡くなっているかという疑問に関係する。多くの場合、既往症が重要または決定的な要因であると検死は示しているが、公表されている数字はたいていこれを反映していない
  10. したがって病気の危険性を評価するために、重要な要因はよく言われるように検査結果陽性や死亡者の人数ではなく、実際にそして不意に肺炎になっているまたはそれで死亡した人数である。
  11. 検査数も急激に増加するため、よく示されるコロナ感染者数の急激な曲線は誤解を招くものである。多くの国でテスト陽性のテスト全体に対する割合は5~25%の間で一定のままか、ゆっくりと増加しているかどちらである。
  12. 日本や韓国、スウェーデンのように封鎖と接触禁止がない国は他の国よりもネガティブな経過の出来事を経験していない。これはそのような距離をとる施策の効果に疑問を招くかもしれない。
  13. 主要な肺専門医によると、コロナウイルス患者の侵襲的補助換気はしばしば逆効果であり、肺に更なる損傷を引き起こす。コロナウイルス患者の侵襲的補助換気はエアロゾルによるウイルス拡散を恐れてある程度まで行われる。
  14. しかしながら、元の推測とは反対に、WHO3月末にエアロゾルによるウイルス拡散は証拠がないと決定した。主要なドイツのウイルス学者も試験的な研究においてエアロゾル感染と接触感染がないことを発見した。
  15. ヨーロッパと米国の多くの病院では患者がほとんどおらず短時間勤務を導入しているところもある。多数の手術と治療が病院によってキャンセルされた。救急患者でさえウイルスを恐れて自宅待機している
  16. いくつかのメディアでは巧に操作された写真や動画で病院の状況を劇的に表現しようとしたことが見つかった。一般的に、多くのメディア放送は疑わしい公的な主張や数字に疑問を持たない
  17. 国際的に使われているウイルス検査キットは間違いの傾向がある。いくつかの研究は通常のコロナウイルスでさえ偽の陽性結果を示すということを示している。その上、現在使用中のウイルス検査は時間制約が原因で臨床的に有効ではない
  18. 多くの国際的に名声のあるウイルス学、免疫学、伝染病学の専門家たちは施策が逆効果であるとみなしていて、危険なグループが保護されている間、できるだけ早急に集団免疫(文章はこちら)を獲得することを推奨している。
  19. 施策の結果として米国や全世界で失業、精神的問題、家庭内暴力の数が急激に増加している。数名の専門家は施策がウイルスそれ自体よりも多くの命を奪ったのかもしれないと考えている。
  20. NSA内部告発者であるエドワード スノーデンは「世界的な監視を巨大にそして永久的に拡大するためにコロナ危機が利用されている」と警告している。有名なウイルス学者 Pablo Goldschmidt は「世界的なメディアテロや全体主義的政策である」と発言している。英国の主要なウイルス学者である John Oxford 教授は「メディア伝染病」と発言している

以上記してきたことは、そのまま私たちの祈りの課題となることでもあると思います。日本でも世界でも、人々のためによき政策がなされて真実が語られていくように祈りましょう。